ウェブサイトに「アルムナイ向け」ページを設けている企業【まとめ】

大学のウェブサイトには、受験生や在学生向けの情報のみならず、父兄や企業等との連携窓口以外に、必ず「アルムナイページが用意されています。同窓会の存在はもちろん、卒業証明書入手をはじめとした事務手続き、寄付受付、そして、アルムナイ向けサービスやネットワーキングが提供されています。

実はアルムナイ活用の先進企業では、大学と同様に企業ウェブサイトに「アルムナイ向けページ」を設けています。人事キーワードとして「(企業)アルムナイ」が認知度が高まり始め、つづくアルムナイ施策を考えていくうえで、こうした表に見える取り組みは参考になるでしょう。

今回、アルムナビ編集部では、ウェブサイトに「アルムナイ向け」ページを設けている企業をリストアップするとともに、そこでのアルムナイ向け取り組みをまとめました。

※この記事は随時追加していきます。現時点での情報は、2018年02月06日時点のものです。

アクセンチュア

「Once Accenture, always accenture」という旗印のもと、「アルムナイ・ネットワーク」には40以上の国と地域で20万名を超えるメンバーが登録し、卒業生に対してイベント招待や各種商品・サービスのディスカウント、リファラル・プログラムを介した人材紹介などのサービスを提供しています。

アクセンチュアは、日本語をはじめとした多言語でアルムナイ向けページも完備しています。採用案内のカテゴリに設置されています。

https://www.accenture.com/jp-ja/careers/find-your-fit-alumni

マッキンゼー

会社案内「About Us」カテゴリの配下に設置しています。会員制のネットワークサービス「McKinsey&Company Alumni Center」を運営し、ノウハウや情報の共有を行っています。「15,000人以上のアルムナイネットワーク」「アルムナイのうち450人以上が10億ドル企業を率いている」「アルムナイの5人に1人が起業」とインパクトある数字が印象的です。

BIG4(アーンスト&ヤング/デロイト トウシュ トーマツ/KPMG/プライスウォーターハウスクーパース)

いわゆる「Big4」と呼ばれる4大会計事務所は、漏れなく「アルムナイ向けページ」を設置しています。どの事務所も機関誌の発行定期的な懇親会研修会/E-ラーニングなどサービス/コンテンツが充実しているのが特長です。

https://www.eyjapan.jp/alumni/index.html
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/topics/alumni.html?icid=top_alumni
https://www.hpi-portal.com/ja/kpmgalumni/
https://www.pwcjp.com/alumni/

セプテーニグループ

ここまで外資コンサルティング企業を2社、Big4と紹介してきましたが、日本企業でアルムナイ向けページを設置している企業はまだほとんどありません。

アルムナイ同士のつながりとしては、ご存知リクルートは多くの起業家を輩出し 「元リク」同士での連帯感が強いですし、企業・アルムナイ間のつながりとしては、ヤフー株式会社は会社が公式に非公開Facebookグループを作成し、出身者同士でコミュニケーションができる体制を作ってはいます。

そんな中、2018年1月、セプテーニグループがアルムナイ・リレーション・プラットフォームを導入し、セプテーニグループ・アルムナイネットワークを構築したことを発表。同時に、アルムナイ向けページを公開しました。CSRのカテゴリに設置していることからも、企業・アルムナイ間のネットワーキングを広く意図していることがわかります。

セプテーニグループ独自のAI型人事システムを用いたキャリア開発カウンセリング業務委託業務提携などのビジネスパートナーシップグループ情報提供を、サービスラインナップとしています。

GAP

コンサルティング会社やIT企業だけではなく、GAPのようなアパレル/小売りの企業においても、アルムナイ向けページを設置しています。コミュニティサービスがメイン。

https://www.gapincalumninetwork.com/

DELL

DELLのアルムナイ向けページでは、企業とアルムナイ、アルムナイ同士のネットワークコミュニティに加え、製品・サービスのアルムナイ限定の特別オファーが用意されています。

https://alumni.dell.com/